＜スポーツ調査レポート＞伸びる女性アスレジャー市場、14-24歳が成長をけん引
国内の市場規模と消費者購買情報が分かるスポーツシューズ・アパレル市場情報サービス『Japan Sports Tracker ※1』を提供するエヌピーディー・ジャパン株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役：トーマス・リンチ）が、スポーツアパレル市場に関する分析を6月27日に発表します。
本分析では、大きく以下のことが分かります。直近1年間計（2018年5月～2019年4月計）のスポーツアパレル市場（着用者0-13歳は除く）規模は3800億円で成長率は2％減でした。その中で、女性アスレジャーは3%増で、女性14-24歳が成長をけん引しました。
伸びる女性アスレジャー市場、14-24歳が成長をけん引
『Japan Sports Tracker※1』では、スポーツに使われている、またはスポーツ用に販売されているシューズとアパレルの消費者購入動向を世界16ヵ国で継続して毎月調査しています。
直近1年間計（2018年5月～2019年4月）のスポーツアパレル（0-13歳着用を除く）の日本における市場規模は3800億円で対前年同期比 2%減とマイナス成長でした。これはスポーツアパレル市場（ 着用者0-13歳除を除く）の70%超を占める着用者男性がマイナス成長（-3%）だったことに起因します。女性着用は、対前年同期比1%増とプラス成長でした（図表1）。
女性アスレジャー市場はプラス成長
直近1年でマイナス成長だったスポーツアパレル市場（着用者0-13歳を除く）の中にあっても、女性アスレジャー市場は成長しています。
直近1年間計（2018年5月～2019年4月計）で着用目的※2別に対前年同期比成長率を見ると（図表2）、男性着用ではスポーツ使用目的、アスレジャー（カジュアル使用目的）共にマイナス成長でした。女性着用ではスポーツ使用は横ばいでしたが、アスレジャーでは +3%成長しました。女性着用のアスレジャーは、1年前（2017年5月～2018年4月計）の対前年同期比もプラス成長(+4%)で、2年連続成長しました。
アスレジャーは女性14-24歳がけん引
直近1年間（2018年5月～2019年4月）の女性着用のスポーツウェア市場（着用者0-13歳を除く 金額ベース）の年代別比率を見ると、アスレジャーでは14-24歳が34%で、最も比率が大きい年代でした（図表3）。スポーツ着用目的の同27%よりも7ポイント大きくなっています。
また、アスレジャーでの14-24歳は対前年同期比 +10%と非常に高い成長率でした。
若者はブームを作ります。最近は東アジア地域に目が向いているようです。台湾からのタピオカミルクティーを再燃させた火付け役は、インスタ映えを狙った10, 20代の女性です。
日本の若者のアスレジャー志向は、韓国からの影響が強いと思われます。アスレジャーは米国が本場ですが、韓国でも根付いています。韓国はもともとカジュアルな服装が盛んですが、そこへスポーツウェアが浸透していきました。また、有名なゴルファーが多く、女性ゴルファー達のファッショナブルなウェアを目にする機会が多いのも、アスレジャー成長に影響していると思われます。
今、韓国文化のあふれる東京の新大久保は、インスタ映えする食べ物が沢山あるとのことで若い女性に人気です。このような韓国文化への関心に加え、K-POPスター達がアスレジャーを着ていることも日本の若者がアスレジャーを取り入れるきっかけになっていると思われます。
日本でもアスレジャーという言葉は何年も前からあるものの、韓国ほどのスピードでは浸透してはいません。しかし若者が火付け役となり、今後その上の年代にも徐々に広がっていくことが期待されます。
※本内容をご覧の皆様向け特典について（2019年12月末まで）
特典データ「女性着用スポーツウェア 使用用途別・アイテム別シェア（2018年5月～2019年4月計）」を無料でご提供いたします。ご希望の方は下記お問合せ先フォームにてご連絡下さい。
*1 Japan Sports Tracker
スポーツシューズ・アパレル市場における全国の消費者購買行動を時系列で把握できる日本で唯一の消費者パネルデータベースです。市場のトレンドやビジネスチャンスを特定し売上を伸ばすために必要な、製品トレンドと消費者動向について包括的な情報が得られます。カテゴリー、ブランド、アイテムレベルで自社製品、競合他社製品のパフォーマンスを分析できます。
詳細URL: https://www.npdjapan.com/solutions/sports/
*2 着用目的
スポーツ使用＝「スポーツ用のみ」「主にスポーツ用」「スポーツとそれ以外（普段着）に同程度」の計
カジュアル使用＝「主にスポーツ（普段着）以外」「スポーツ以外（普段着）用のみ」の計
調査データの転載について
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